制限ルールの設定

前回はWinter’22に正式リリースされた制限ルールの概要についてお伝えしました。
本記事は具体的な制限ルールの設定編です。

制限ルールを設定する

実際に制限ルールを作成してみましょう。
今回はカスタムオブジェクトで作ってみます。

作成できる制限ルールはオブジェクト単位となり、Enterprise EditionとDeveloper Editionでは最大2つ、Performance EditionとUnlimited Editionでは最大5つの制限ルールが作成可能です。

オブジェクトマネージャからカスタムオブジェクトを選択し、「Restriction Rules」で制限ルールの管理ができます。
まだ一部日本語のUIには対応していないようで英語表記のままですが、

制限ルールの作成画面にて、以下内容を入力します。

Criteria TypeやRecord Criteriaにて条件を設定する際、注意点として演算子に「次の文字列と一致する」(＝)しか使用できません。
不等式や≠などは使用できませんので、制限ルールを扱う際はその点留意が必要です。

また、条件の複数設定もできません。
項目1つ、値1つに対して制限ルールをかける必要があります。

Criteria TypeをUser Criteriaにした場合

制限ルールを適用するユーザを条件指定します。
部署や地域や地位などで条件を設定するのが一般的でしょうか。
前述の通り、等式での指摘になりますので、完全一致となるようユーザ項目管理が必要です。

Criteria TypeをPermission Criteriaにした場合

指定したカスタム権限を付与されているかどうかで制限ルールを適用するユーザを判定します。

項目にはカスタム権限のAPI名を設定します。
条件としては True or Falseでの選択になりますが、Trueの場合はカスタム権限が割り当てられていること、Falseの場合はカスタム権限が割り当てられていないことになります。
制限ルールの使用用途から考えると、Falseを使った方が自然ですかね。

制限ルールは有効化で機能する

作成した制限ルールは有効化することで機能しますので、忘れずに有効にチェックをつけておきましょう。
制限ルールがどういった見え方になるかについては、共有設定と絡めると少し複雑になるため、次回はアクセス権について詳しくお伝えしたいと思います。